やじうま瓦版

書名：独走
著者：堂場　瞬一
発行所:実業之日本社
発行年月日：2013/11/5
ページ：375頁
定価：1500円+税

「スポーツ省」が存在する日本という舞台、次のオリンピックで金メダル倍増
計画を掲げて、莫大な予算を投入、アスリートを選別、管理、育成するスポー
ツ省。オリンピックで２回金メダリストになった柔道選手沢居弘人を、高校生
ランナー仲島雄平にサポートするようにスポーツ省に招聘するところから始ま
る。

沢居は小学生の頃からスポーツ省の特別強化指定選手(ステートアマ・通称SA)
で、２回のオリンピックで金メダルを獲得して引退したばかりの選手。仲島は
世界で戦えるポテンシャルを持つ選手で最近SAに指定された。ところが仲島は
メンタルが弱いという致命的な弱点があった。そんな仲島に次回のオリンピッ
クで金メダルを獲らせるというミッションが沢居のやるべき事。

金メダル倍増計画はちょっと一昔前の感もいがめないが、スポーツで金メダル
と取るためには国家の後押しがないと厳しいことも事実、アスリートの感情は
無視した強化指定、結果を重視する官僚的な考え方、双方の矛盾を抱えながら
物語は進む。スポーツを題材にした小説です。ちょっと無理なところもあるが、
「強い日本の国際競争力の象徴であり、最先端科学を融合した現代のスポーツ
は、国力が問われるのだ。選手が活躍すれば日本に対する国際社会の見る目が
変わり、スポーツ産業の更なる輸出促進にも繋がる。それゆえ、オリンピック
のメインポールにできるだけ多くの日の丸を掲げることは、最重要な日本の国
策である」という意識、アスリート以外の関係者の素直な気持ちかも知れない。

そして長距離ランナーの仲島雄平の意外な行動は！仲島雄平が楽しく走れる。
国をかけた強化費（税金）を投入して一流選手だけに配分するのではなく、幅
広く一般人にスポーツを楽しんでもらうという視点を仲島雄平の行動は示唆し
ている。アスリート不在の2020年の東京オリンピックに一石を投じている。現
在の東京オリンピックに対する政治、スポーツ団体、サポート団体などの動き
と比べてみるとはっきりと輪郭が見えてきてどうも間違った方向に向かってい
ることが実感できる。

20170529 報道するラジオ「追い込まれるトランプ大統領」 - YouTube
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南海トラフ地震 地域の危険度に応じた対策を | NHKニュース
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20170527/k10010996601000.html?utm_int=news-new_contents_list-items_004

南海トラフ地震 地域の危険度に応じた対策を

5月27日 4時08分

南海トラフで異常な現象が観測され巨大地震の発生が懸念される事態となった場合について、国の検討会は、短時間で津波が到達すると予想されるなど、その地域の危険度に合わせた対応が必要だとする今後の対策の方向性を示しました。

南海トラフの巨大地震の防災対応をめぐっては、６年前の東日本大震災をきっかけに国が想定を見直し、南海トラフ全域を震源域とする対策に切り替えたほか、専門家による検討会で「現在の科学的知見では確度の高い予測は難しい」という見解が示されたことなどから、国は去年、有識者による検討会を設置し議論を進めています。

２６日の会合では、南海トラフで異常な現象が観測され、巨大地震の発生が懸念される４つのケースについて、今後の対策の方向性が提示されました。

それによりますと、例えば、地震発生から短時間で津波が到達すると予想される地域ではお年寄りの避難を早めに開始するほか、そのほかの人も夜間は安全な場所に避難しておくなど、地域の危険度や地震の切迫度に応じて対策を準備することが必要だとしています。

検討会では、来年３月末までに報告書をまとめ、今後の対策について国に提言することにしています。
巨大地震 ４つのケース
国の検討会で議論されている「巨大地震の発生が懸念される４つのケース」は次のとおりです。

＜ケース１＞
１つ目のケースは、駿河湾から四国沖にかけての南海トラフの一部がずれ動いて巨大地震が発生し、その後、それとほぼ同じかさらに大きな地震の発生が懸念される場合です。

南海トラフでは、過去にも一部がずれ動いて大きな地震が起きたあと、しばらくして隣接する領域で地震が起きたケースがあり、このうち昭和１９年の「昭和東南海地震」が発生した２年後には、その西側で「昭和南海地震」が、１８５４年には「安政東海地震」が発生した３２時間後に、その西側で「安政南海地震」がそれぞれ発生しています。

＜ケース２＞
２つ目のケースは、南海トラフの震源域で想定より一回り小さいマグニチュード７クラスの地震が発生した場合です。

南海トラフでは、巨大地震の発生前にマグニチュード７クラスの地震が起きた記録はありませんが、６年前に起きた東北の巨大地震では２日前にマグニチュード７．３の大地震が発生しています。

世界全体では１９００年以降、マグニチュード７クラスの地震が起きたあと、３年以内にさらに規模の大きな地震が発生したケースは５２例あり、このうち、およそ４割にあたる２２例は３日以内に発生しています。

＜ケース３＞
３つ目のケースは、南海トラフ巨大地震の想定震源域で地下水の水位の変化やプレート境界が長期間にわたってゆっくりとずれ動くなど、６年前の東北沖の巨大地震の前に見られたような異常な現象が、複数、観測された場合です。

＜ケース４＞
４つ目のケースは、東海地震の発生前に起きると考えられている、プレート境界がずれ動く「前兆すべり」のような現象が観測された場合です。
異常現象 どう評価するかなど議論
２６日の検討会では、南海トラフで異常な現象が観測された場合に、どう評価するかや、その後、情報をどう発表するかについても意見が交わされました。

駿河湾から四国沖にかけての南海トラフ巨大地震の想定震源域のうち、静岡県の内陸部から遠州灘にかけての東海地震の想定震源域については、地殻変動などに異常が観測された場合、専門家による「判定会」が開かれ、気象庁が東海地震の「予知情報」や「注意情報」を発表する体制がありますが、このほかの領域についてはすぐに活動を評価したり情報を発表したりする特別な仕組みはありません。

これについて委員からは、東海地震の想定震源域以外で異常が観測された場合にも判定会のように速やかに評価する仕組みが必要だという意見が相次ぎました。そのうえで、情報をどう発信するかについては、気象庁が一元的に行うべきではないかといった意見も出されました。

また、東日本大震災以降、確度の高い予測が難しいと指摘されていることを受けて、地震の予知や高い精度の予測を基に住民の避難や安全確保などを進めようという「大震法」に基づく今の仕組みを見直す必要があるという意見や、現段階では気象庁が東海地震の「予知情報」や「注意情報」を発表することは困難ではないかといった意見も出ました。

気象庁の担当者は「現在、東海地震については、ほかの地震とは異なる対応をしているが、南海トラフ全体についても特別な対応が必要だと思うので、今後議論していきたい」と述べました。

東京新聞:大宅文庫の危機　素早い支援　財政難…３日で目標の５００万円:社会(TOKYO Web)
http://www.tokyo-np.co.jp/article/national/list/201705/CK2017052902000231.html

「国連の総意じゃない」 猛反論で無知をさらした安倍政権｜政治｜ニュース｜日刊ゲンダイDIGITAL
https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/news/206329/1

日本人も知らない靖国神社「Ａ級戦犯」合祀のウソ
http://ironna.jp/article/6677?p=1